第11回環境研究シンポジウム
「水圏・海洋を巡る環境研究の最前線」の開催にあたって
環境研究機関連絡会は、環境研究に関わる国立、独立行政法人及び国立大学法人の13研究機関が情報を相互に交換し、環境研究の連携・協力を緊密にしながら、それぞれの研究活動を推進するとともに、その活動を社会へお伝えすることを目的としております。これまで当連絡会では、様々な環境問題に対する最新の研究成果や対策技術を、広く研究者や行政関係者、市民の皆様たちに発信してまいりました。
さて今回、第11回環境研究シンポジウムのテーマは「海洋・水圏を巡る環境研究の最前線」です。海洋は、地球の面積の70%を占め、地球上の気候に大きく影響しています。この海洋に、人為的に排出された温室効果ガスによって気候システムに蓄積された熱の90%以上が蓄積され、急速な水温上昇が進みつつあります。また、海洋は二酸化炭素排出量の1/4を吸収し、海水の酸性化が生じています。これらの劇的な変化が海洋生態系に与える影響が、今、様々な分野で問題視されています。
日本の近海は、全海洋の生物種の14.6%が生息し、世界の漁業生産量の約1/4(2011年)が漁獲される、生物多様性・生産性がきわめて高い豊かな海域です。とくに沿岸域は、河川を通じて流入する陸域由来栄養塩を初めとする様々な物質負荷や、日本近海を流れる海流の影響を受け、高い生物生産量を誇っています。今後ともどうぞよろしくお願いいたします。の環境を如何に合理的に保全するかは、きわめて重要な課題です。
環境研究連絡会に参画する各機関は、私たちの生活と密接に関わる「海洋・水圏」を対象に、様々な視点から活発に研究を進めてきました。本日のシンポジウムでは、身近な話題からグローバルな話題まで、各機関における第一線の研究者から海洋・水圏研究の最前線の成果をお届けします。
あわせて、各機関の環境研究の成果を約100題のポスター発表として展示しております。本日ご参集頂きました皆様には、講演はもとよりポスター発表を通して、私たちの研究活動にご理解を頂くとともに、忌憚のないご意見とご批判を賜れば幸いです。
独立行政法人 水産総合研究センター 理事長松里 壽彦
国土交通省気象庁気象研究所 所長瀬上 哲秀
- 国立研究開発法人防災科学技術研究所(NIED)
- 国立研究開発法人物質・材料研究機構(NIMS)
- 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構(NARO)
- 国立研究開発法人森林総合研究所(FFPRI)
- 国立研究開発法人水産研究・教育機構(FRA)
- 国立研究開発法人産業技術総合研究所(AIST)
- 国土交通省気象庁気象研究所(JMA)
- 国土交通省国土技術政策総合研究所(NILIM)
- 国立研究開発法人建築研究所(BRI)
- 国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所 港湾空港技術研究所(PARI)
- 国立研究開発法人土木研究所(PWRI)
- 国立研究開発法人国立環境研究所(NIES)
- 国立大学法人筑波大学