第10回環境研究シンポジウム
講演6 超高層マンション・大規模建築物における給排水設備等の防災対策
― 被災後における居住環境維持のための技術開発―
講演者:(独)建築研究所 環境研究グループ 上席研究員山海 敏弘 |
都市・建築物が地震等によって被災した場合、都市インフラ(電気、上水、下水、ガス等)はある程度の期間途絶することを想定する必要がある。
特に大規模な建築物については、当該建築物において、在館者の一時的な退避や最低限の避難生活を担保することができない場合、大きな社会的混乱が予想され、特に、トイレ、生活用水の確保は、最重要課題の一つである。
このため建築研究所では、地震等の災害によって上水、下水、電気、ガス等のインフラが途絶した場合においても、在館者の一時的な退避や最低限の避難生活のための居住環境を担保することができる、給排水設備等に関する防災対策技術に関して研究を実施した。
環境研究機関連絡会の参加機関
- 国立研究開発法人防災科学技術研究所(NIED)
- 国立研究開発法人物質・材料研究機構(NIMS)
- 国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構(NARO)
- 国立研究開発法人森林総合研究所(FFPRI)
- 国立研究開発法人水産研究・教育機構(FRA)
- 国立研究開発法人産業技術総合研究所(AIST)
- 国土交通省気象庁気象研究所(JMA)
- 国土交通省国土技術政策総合研究所(NILIM)
- 国立研究開発法人建築研究所(BRI)
- 国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所 港湾空港技術研究所(PARI)
- 国立研究開発法人土木研究所(PWRI)
- 国立研究開発法人国立環境研究所(NIES)
- 国立大学法人筑波大学